ヒトへの有効性のある成分、はっきりしない成分。

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ヒトへの有効性のある成分、はっきりしない成分。

ヒトへの有効性についての根拠はどうなっているのでしょうか。
国の見解です。

▼有効性への根拠が多い。消費者庁が科学的根拠を認めている成分。

動脈硬化予防→ビタミンC
冠状動脈疾患予防→EPA
冠状動脈疾患予防→EPA

ヒトへの有効性があるのか、ないのか、科学的根拠がはっきりしていない成分です。

▼有効性への根拠が少ない

抗がん作用→アガリスク
抗がん作用→サメ軟骨
疲労回復→クエン酸
免疫力向上→クロレラ
美容→コラーゲン
脂肪燃焼→バナジウム
体質回線→ローヤルゼリー
寿命延長→レスベラロール

※国立健康栄養研究所の調べ

規制緩和されると、下の有効性の根拠が少ない成分も効果を表示できるようになりそうですが、
始めはビタミンC、EPA、EPAなどのみ成分の効果をうたえることからスタートするとの流れになりそうです。

まじめに研究している業者もありますが、
業者によってはレベルの低い論文をかき集めて成分の有効性を表示してしまうリスクもあります。

市場に出てからのきちんとしたチェック体制も必要です。
消費者向けの電話窓口から、保健所との連携などさまざま考えられます。

基本的には消費者にとって科学的根拠がある商品をメーカーが作る必要が前提です。

科学的根拠の情報をきちんと公開すること。
その情報をもとに消費者は判断する目も養っていく必要もあります。

この成分がカラダのどの部分に、どんな効果があるのか、購入者も勉強をする必要がでてくるということです。

また、消費者の喚起を煽る誇大広告がでてこないか、科学的根拠をどのように消費者が判断するのか、いろいろな判断も消費者に求められてきます。

アメリカでの例でもあるように、市民団体が成分をきちんと調査したり、消費者庁からの情報提供も必要です。
国としては、始めは根拠をしっかりと調べた優良な商品だけ、規制を緩和する流れにあるようです。

健康食品では、学術的に安全性・有効性がきちんとしていることを企業が一般公開することが前提で、優良な商品を国が見極めることからはじまりそうです。

 

>>なぜ“機能性表示の解禁”をするのか

 

 

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